2010年10月アーカイブ

ネット上で話題となった入浴法が、新聞も取り上げられていました（東京新聞の特報面）。
化粧品メーカ、トイレタリー用品メーカーにとっては都合の悪い情報でしょうが、アトピーなど皮膚が弱い人に取っては嬉しい情報。いかに企業にとって都合のいい情報によって、洗脳されていたかが分かるでしょう。

CMは所詮、イメージ戦略です。

最初のころは、いかに汚れが落ちるかという内容だったはずが、いまはどれだって汚れは落ちる。これからの環境のことを考えると、石油系界面活性剤（合成洗剤）を不使用にするとか、環境負荷の低いものにする、自然の浄化作用（生分解）を高める洗剤はあります。

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李登輝総統に会いに台湾へ行こう！→→→台湾夜戦隊掲示板はこちら！
参加者募集中。最大１００人まで。

日程は、１２月１０日(金)〜１２日(日)。
１日目と３日目は、ほぼ移動で、李登輝総統邸への訪問は２日目の１２月１１日になります。
詳細は 団塊ジュニアの台湾へ行くぞ！ をチェック！

フランスでは、年金改革法案に反対するストライキが続いています。
今回のストは、年金支給開始年齢の引き上げ案に対する行動で、退職年齢を６０歳から６２歳に引き上げる計画に対するもの。

いくつか、報道している内容をみると、ストの主体が"石油業界の労働者"と書いているところと、そうでないメディアが見られます。

今回は、生活がどのように変わったのか、変わるのかなど触れてみたい。

前回の記事：【今日からインフレ？！】過去から学ぶ：ドイツのインフレ（2）


当時のドイツの生活はどのようになっていたのか。
『世界の歴史教科書シリーズ・西ドイツ』の転記だが、次の様な説明がある。ハイパーインフレ下の１９２３年の出来事です。



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私は１、２度遭遇しましたが、Firefoxでブラウジング中ブロックされた画面を見たことがあります。 もし、このような表示の場合はご注意ください。

前回はドイツを例に、１９２３年に起こったハイパーインフレの背景を取り上げました。
今回は、為替がどのくらい変化したのか、関連の数値を含め触れてみたい。



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前回の記事は序章です。

今回は、インフレの歴史として１９２３年、第一次世界大戦後のドイツで起こったハイパーインフレについて、その背景から触れてみます。
まず、インフレ（inflation）とは何か。

inflation：
1 通貨膨張, インフレーション, インフレ（物価の持続的上昇）；（インフレによる）物価の暴騰
2 ふくらますこと, 膨張；ふくらんだ状態；慢心, 得意, ぎょうぎょうしさ, 誇張.

「需要と供給」のバランスを想像してみると分かりやすい。供給（物品やサービスを提供しようとする経済活動）が溢れると、価格が低下しますが、インフレでは、通貨の需要と供給のバランスが崩れ、通貨が増えすぎることにより、モノの価値が上がり続けること、となります。

分かり易いよう数字に置き換えてみます。
通貨供給量が１００万だとして、あるモノが１万、預金２万がだったとします。
通貨供給量が2倍の２００万になると、モノの価値は、２万。しかし、預金は２万のままですが、通貨の価値としては半減します。



では、１９２３年ドイツではどのようなことになったのか。

経済ニュースを見ていると、「通貨安競争」という単語がよく目につくようになりました。
自国の通貨が安い方が、輸出産業での利益が生まれますので、自国の通貨価値を下げるために金融政策を行います。
量的緩和や信用緩和と言われているものですね。

まず"量的緩和"とは。




「教えて！にちぎん」に次のQAがあるので、引用します。

Q：量的緩和政策とは何ですか？

A：日本銀行は、平成13年（2001年）3月、金融市場調節の主たる操作目標を、それまでの「金利（無担保コールレート・オーバーナイト物）」から、「資金量（日本銀行当座預金残高）」に変更しました。具体的には、「日本銀行当座預金残高が○兆円程度となるよう金融市場調節を行う」といった形で金融市場調節方針が定められることになりました。こうした金融市場調節方式は、金融の量的な指標に目標値を定め、それが達成されるように金融緩和を行うことから、量的緩和政策と呼ばれます。

続いて、"信用緩和"について、「教えて！にちぎん」のコーナーでは答えてもらえなかったので、他のページから引用すると、

"中央銀行の資産サイドに着目し、従来の範囲を越えてリスク資産を購入することに主眼を置く「信用緩和」（Credit easing）と呼ばれる政策"（「今次金融経済危機における主要中央銀行の政策運営について」より）

ということのようです。
最近ですと、ゼロ金利のほか、総額３５兆円の基金を創設し、ＥＴＦ（指数連動型上場投資信託）、Ｊリート（上場不動産投信）なども買い入れて市場に資金供給している政策を指していると思います。

以下は、エフセキュアブログから。気になった記事なので、そのままの引用です。
イギリスにあるVirusの情報提供会社の『Virus Bulletin』誌が、カナダで開催したVirus Bulletin 2010において、F-Secure 社の質疑応答。

Windowsに感染するワーム「Stuxnet」（スタクスネット：トロイの木馬型）は、イランで約3万台の産業関連システムに感染した。同国では、原子力発電所への感染はなかったと発表している。理論的には、工場の停止や、調整さえ適切ならば、爆発を起こすことも可能とされる。
関連：Stuxnetワームがイランを攻撃　「原発システムに被害ない」と政府

「Stuxnet」は、政府など大きな資金力をなくして、作成できない規模だと指摘されているのは気になる点だ。

関連は不明だが、英エネルギー大手BPの石油掘削施設「ディープウォーター・ホライゾン（Deepwater Horizon）」の爆発・水没による原 油流出事故があったが、感染の可能性のあったSiemens PLCシステムを使用していた。